★ テレワーク導入には向き不向きがある！おすすめの業種は？
テレワークは社員にとって時間や場所の制約を受けずに働ける魅力的な勤労形態です。
一般企業のような職場スペースを確保せず、自宅を職場にして働くこともできます。
経営者・社員・生産性など多方面にメリットがありますが、全ての業種に適しているとは限りません。
では、テレワークに向いている業種とは一体どのような仕事なのでしょうか？
テレワークに向いている業種
まず、テレワークを導入することでメリットが得られる代表的な業種について紹介します。
⦿ 経営幹部
役員など経営幹部に所属している人たちは、企業の方針を部下に伝え舵取りをすることが仕事です。
決済などの書面がある際は電子書籍で計上することも可能ですし、部下からの報告・連絡はテレビ会議などで受けられるでしょう。
訪問客や外部との接触がある時だけ出社すれば良いので、テレワークに向いていると言えます。
⦿ 営業部
営業部は、営業成績が明確になるためテレワークが向いている業種の一つです。
営業部は業務時間内に取引先に出向くことが多く、自分のデスクで作業する時間がないこともあります。
会社にいるのは営業会議や株主総会など特別な会議が行われる時間帯だけという状況も珍しくありません。
しかも、会議であればオンライン上で対応できます。
欠点があると言えば、営業スタッフが顔を合わせる機会がなくなりチームワークを構築できないという点ではないでしょうか。
テレワークを導入すると一人ひとりの実績だけが先行するので、チーム全体で取り組むという連携プレイが少なくなるかもしれません。
しかし、それ以外の観点からすれ営業の仕事はテレワークでも違和感なく勤務することが可能です。
⦿ WebデザイナーやWebライター
デザイナーやライターは元々フリーランスで働くことの多い業種です。
テレワークととても相性が良く、受注や納品などの業務もメールで対応できます。
デザイナーは各種ソフトを活用すれば業務を遂行できますし、ライターも同じようにメールでコミュニケーションを取りながら作業していきます。
テレワークに向いていない業種
次にテレワークが難しい業種について見ていきましょう。
⦿ 総務部
総務部は会社のインフラを管理する業種です。
総務部が会社を空けると何か不具合や問題が発生した時、対応する人がいません。
文書管理や消耗品管理などは会社にいるからこそできる業務です。
総務部は人事評価や社員の勤務管理の役割もあるので、テレワークを導入した働き方は向いていないでしょう。
もしも、導入を希望するのであればテレワークできる仕事があることを条件に検討してください。
⦿ 開発部
開発部はプロジェクトを遂行するにあたり予定通り成果を得ることができればテレワークを導入しても問題ない業種です。
仕事をしやすい環境を自分なりに作り上げることで、その分大きな成果へとつながります。
しかし、成功を収めるまでのプロセスはテレワークでどれだけの仕事量をこなしてきたか証明することはできません。
これは企画などを考える際にあてはまることですが、企画開発するにあたりたくさんのアイディアや意見を出し合いながらプッシュアップしていくからです。
成果が得られるまでに時間がかかり過ぎることも多く、テレワークでは実証できない部分もあるでしょう。
このようにテレワークには、向いている業種と向いていない業種があります。
ただし、今後テレワークソリューションが普及していけば、今まで運用できなかった業種であっても導入できるようになるかもしれません。
テレワークに適した業種に転職を希望している方は、今回ご紹介した業種や仕事内容を参考に選んでみてください。