テレワークと在宅勤務は同じ?定義や違いを解説

働き方改革によりテレワークや在宅勤務という働き方に注目が集まっています。
どちらもオフィス以外の場所で、従来の勤務時間にとらわれることなく働くスタイルですが、それぞれの違いは何なのでしょうか?
今回はテレワークと在宅勤務の違いについてご紹介しましょう。

テレワークと在宅勤務の定義

まずはテレワークと在宅勤務の定義から見ていきましょう。

⦿ テレワーク


テレワークは離れた場所を意味する「Tell」と働くという意味の「Work」と組み合わせた造語です。
タブレットやパソコンなどのICT(情報通信技術)を活用し、オフィス以外の場所でも柔軟に働ける制度を指します。

⦿ 在宅勤務


オフィスではなく業務の全てを自宅で行う働き方です。
一般的に企業と雇用契約を結んでいる従業員が選択できる働き方と定義されています。
自宅で働くフリーランスは多くみられますが、自宅がオフィスや事務所化しているので在宅勤務の定義としては少し曖昧です。

テレワークと在宅勤務の違いとは?

実は在宅勤務はテレワークの一形態であり、テレワークは在宅勤務を含めた広い概念になります。
テレワークには在宅勤務以外にもモバイルワークとサードプレイスオフィス勤務という形態も概念に含まれます。
モバイルワークとはカフェやホテルラウンジ、取引先のオフィスなど、自宅や自社オフィス以外で働く形態です。
移動中の電車やバス、飛行機内での仕事もモバイルワークに該当します。
一方、サイドプレイスオフィス勤務はサテライトオフィスやコワーキングスペース、レンタルオフィスなど専用施設で仕事を行う形態です。
在宅勤務はテレワークという大きなカテゴリを細かく分けた形態の一つというだけで特に大きな違いはありません。
なので、テレワーク=在宅勤務という位置付けは間違いではないと言えます。
ただ、テレワークは自宅以外の場所でも適用されることを理解しておきましょう。

テレワーク・在宅勤務を導入するメリット

テレワークおよび在宅勤務の導入は、従業員はもちろん、企業側にもメリットがあります。
そのメリットとは何かご紹介しましょう。

⦿ 離職の軽減や潜在的労働者の確保


日本は育児や介護といった家庭の事情からの離職率が問題となっています。
テレワークの導入で在宅勤務が可能となった場合、自宅で仕事ができるので、仕事と家庭の両立がしやすくなります。
それにより企業は離職率を下げることができ、同時に女性やシニアといった潜在的労働者を確保しやすいという点がメリットでしょう。

⦿ 生活の質や生産性の向上


家庭の事情を特に持っていない従業員にもメリットがあります。
オフィスに出勤する必要がないで、移動に時間をかける必要がありません。
また、朝晩の通勤・帰宅ラッシュに巻き込まれずに済むため、ストレスの軽減にもつながるでしょう。
ストレスの緩和や移動時間の削減は生活の質や生産性の向上に期待できます。

⦿ 仕事する場所に仕事分けが可能


在宅勤務は人によってはON・OFFの切り替えが難しかったり、家族がいて仕事に集中できなかったりする難点があります。
時間管理が甘くなり長時間労働になっているケースの多く、生産性を逆に下げてしまうこともあるでしょう。
ただ、テレワークは自宅以外で働く選択肢があります。
Wi-Fiを完備したカフェなどで仕事をしても問題はありません。
もっと集中して仕事をしたい人や情報セキュリティの安全性を確保したい場合は、サテライトオフィスなどの利用が最適でしょう。
状況に応じて仕事をする場所を使い分けられる点がテレワークのメリットと言えます。



在宅勤務はテレワークに含まれる形態であり、全く同じものではありません。
しかし、定義や認識は同じ意味合いを持つので、一般的に同一の認識でも問題はないでしょう。
ただ、テレワークは様々な形態が存在し、特徴も少し異なります。
企業によって導入している形態や在宅勤務に対する定義・規定も変わってくるので、自分の認識と合っているか確認することが大切です。